DXを活用して業務を効率化!~Web基盤選定の重要性~

Web制作・開発
2024.06.05
大沼
営業

こんにちは。LYZON営業の大沼と申します。近年「デジタル・トランスフォーメーション(DX)」という言葉をよく耳にするようになりましたが、DXといってもマーケティング、営業、バックオフィス業務、基幹システムなど様々な観点でDX化を検討する必要があります。
昨今様々なSaaSサービスなどが登場し皆様の会社でも利用されていると思いますが、SaaSサービスをより効率的に活用するためには適切なウェブサイト基盤を使用し、それらを複合的に活用することが大切です。
本記事ではDXとは?それがなぜ今後ビジネス展開において重要か、またそれを実現できる方法について解説致しますのでご参考になれば幸いです。

DXの基本理解:デジタル・トランスフォーメーションとは何か?

デジタル・トランスフォーメーション(DX)は、近年ビジネスや組織において非常に重要視されている考え方です。テクノロジーの進化とデジタル化が加速する中で、プロセスや提供方法を見直しデジタル技術を活用して効率的にすることです。

例えば、アパレル業界では、顧客のニーズや購買行動が急速に変化しており、オンラインショッピングの普及やソーシャルメディアの影響が顕著です。このような状況下で、デジタル・トランスフォーメーションは企業にとって競争力を維持し成長するための重要な戦略となっています。

アパレル企業での取り組みを例に挙げると、店舗とオンラインストアを一体化させ顧客がシームレスに商品を購入できるオムニチャネル戦略を展開しています。顧客が店舗で試着した商品をオンラインで購入することや、逆にオンラインで注文した商品を店舗で受け取り試着、返品・交換することが可能になります。

売り上げアップや人材不足を解消する上でこのようなデジタルとオフラインの融合させたさせた取り組みが各業界で行われており、喫緊の課題を解消するためにも各企業の対策が進んでいます。

なぜDXが必要か?

DXの必要性については、先ほどの例に挙げたような消費者行動の変化に起因するものや運送業や建設業のように人材不足に起因するものなど様々な観点が挙げられます。

  1. 生産性の向上、人材不足の改善
    昨今、どの業界においても言われている問題として人材不足があります。既知の通り日本は人口が減少しており、既存のサービスを人の力だけでまかなうのが非常に困難な状況です。 少ない人的リソースをデジタルを活用して今までと同じ質のサービスを提供することが必要になります。また、人口減少に加えて近年労働者の労働環境への配慮が進んでおりデジタル活用は急務となります。
  2. 競争力
    近年、スマートフォンの普及やデジタル技術の急速な発展により、日本のビジネス環境は大きく変化しています。外資系IT企業の日本参入や大手企業のデジタル化推進により、従来のマーケティング手法だけでは顧客獲得が難しくなりつつあります。こうした状況下で、日本の中堅企業が生き残り、成長していくためには、マーケティングや業務改善においてデジタルトランスフォーメーション(DX)を積極的に推進する必要があります。
  3. 新しいライフスタイルへの対応
    新型コロナウイルスの影響で、私たちの生活スタイルが大きく変わりました。例えば、リモートワークやオンラインショッピングが普及しています。また、家で過ごす時間が増えたことで、家のリフォームや改築のニーズが高まっています。これらの変化は、企業にとってデジタルトランスフォーメーション(DX)を進める理由となります。

企業は、これらの新しいニーズに対応するために、オンラインツールやデジタルマーケティングを積極的に活用する必要があります。建築業界や宅配業者も、デジタル技術を取り入れて効率を上げたり、サービスの質を向上させたりすることが求められます。

結論として、DXは企業にとって重要な戦略であり、変化する社会に柔軟に対応するためのカギとなります。

SaaSサービスの活用術:適切なウェブサイト基盤との連携

DXを推進するため、しっかりとしたWeb開発基盤をつくることが重要です。 様々なWebサイトやシステムが乱立した状態ではデータの連携・活用が難しく、 業務フローの改善の妨げとなります。

Web DXの実現には、自社のWebサイトと外部システムとの連携開発は避けて通れない!
Web DXを推進・実現していくためには、お客様とのWeb上のタッチポイントを改良した上でカスタマージャーニーを最適化し、各部署で導入しているSaaSや基幹システム等が持つデータを統合し、最終的にはWebを軸とした業務フローへの改善が必要となります。
そのためには、CRM/SFA、製品情報管理(PIM)、DMP/CDP、各種基幹システム等とWebサイトが有機的に連携されていることや、シングルサインオン(SSO)によるストレスフリーなユーザー体験が必須事項となります。

Webの全体像を正しく描き、対策を進めることが重要!
どのようなデータを、どの外部システムからWebサイトへ、あるいはWebサイトからどの外部システムへ連携する必要があるのか、その全体像を正しく描けるかが重要なポイントとなります。
認証基盤連携、基幹システム連携、SFA・CRM連携など、様々な連携が必要になります。LYZONでは、API開発、API利用、バッチシステムの開発を含めて、システム全体の最適なアーキテクト設計の実績が多数あります。豊富な実績と技術力からお客様に最適なシステム全体のアーキテクトを実現します。

CMS選定の重要な観点と見極めポイント

DXの観点からCMSを選定する上で重要な観点を2つ紹介いたします。

  1. 柔軟性と拡張性
    CMSの柔軟性と拡張性は、将来のビジネスニーズに対応するために大切です。 CMSが新しい機能を追加するためモジュール開発に対応していると、他のシステムとの連携やカスタム開発がしやすくなります。API(プログラム用のインターフェース)を提供しているかどうかを確認しましょう。 これにより中長期的な観点で検索機能の追加や、マーケティングツール等の連携など事業活動において追加施策が発生したときの開発が容易になります。
  2. 使いやすさ
    いざCMSを導入しても実際に使いこなすことができなければ、宝の持ち腐れになってしまいます。選定の基準として従業員が簡単に操作できるCMSは非常に重要な要素です。

WEBサイトを基盤としたDXを実現するCMS 「Sitecore」

弊社LYZONが導入支援を行っているSitecoreはこれまでお伝えしたことを実現させるため非常に有用なCMSとなります。Sitecoreで実現できることの一例をお伝えいたします。

  1. SFA・CRM連携
    サイトとSFA・CRMの連携を行い、顧客データの自動収集 サイトから問い合わせや資料請求をした顧客の情報を、フォームの設計・開発も含め営業・マーケティングに活用しやすいかたちで収集可能にします。マーケティングと営業活動を正しく連携させるためにも必須な連携であり、これがなければ、デジタルマーケティングの効果は半減します。
    LYZONでは、積極的に、WebサイトとSFA・CRMの連携を進めています。
  2. SaaS連携
    CMSを中心に据えた複数システムの連携 多くの企業がWebサイトの高機能化を推進するために、1からシステムを構築するのではなく、SaaSサービスを利用するケースが増えています。これにより、スピーディにお客様のためのサービスを立ち上げることができます。その結果、様々なWebサイトやSaaSサービスが乱立してしまい、かえってユーザーの利便性を削ぐことがあります。
    多くのサービスをユーザーに利便性をもって届けるために、マイページですべてのSaaSサービスを接続することを目指すケースが増えています。サービスの立ち上げのスピードとお客様の利便性を両者のメリットを享受しようとする試みです。
    マイページで様々なSaaSサービスを一元管理していくためには、その基盤であるCMSは様々なサービスと連携しやすいものである必要があります。
    Sitecoreは連携しやすい基盤として、採用されやすく、LYZONでもそういった開発の実績が増えています。
  3. CDP・DWH連携
    顧客データを連携して1to1マーケティングを実現
    インターネットやスマートフォンの登場により、TVの閲覧が衰退し、マスマーケティングから1to1マーケティングが主体になっております。Webサイトは顧客との重要な接点(コンタクトポイント)であり、そこで取得した情報をうまく活用することが、これからどんな企業においても重要になります。
    そんな中で、CDP・DWHの活用はさらにこれから充実していく可能性が高いです。Sitecoreは、ファーストパーティクッキー単位でユーザーを管理しており、ユーザー登録されていないインターネット閲覧者も個別にデータを管理しています。そのため、そのデータを利用することで、パーソナライズができます。また、Sitecore自身のDBを活用せずに積極的に、CDPやDWHとの連携が可能です。お客様の戦略に合わせて、CDP・DWH連携を実現して、次世代のデジタルマーケティングの基盤として、Sitecoreを活用していくことが可能です。

CMS選定はLYZONにご相談ください

弊社では本日お伝えしたマーケティングツールやシステム連携などの多くの実績を有しております。
今後本格化する人材不足や市場の競争激化に備え必要な施策をご支援できる体制を整えておりますので、 お気軽にご相談いただければと思います。 過去の実績については下記URLをご参照ください。

https://sitecore.lyzon.co.jp/results/